建築見積書に必要な項目は、ソフトで作成が可能です。ここでは建築見積ソフトの項目を詳しく紹介します。
基本項目は、見積書の表紙に記載される内容で、工事の概要を把握しやすくなるよう構成されています。基本項目は、以下のとおりです。
ソフトでは、それぞれの情報を入力するだけでフォーマットに自動入力され、見積書表紙を作成できます。
内訳明細は、合計費用の内訳（どんな工事にいくらかかるか）が変わるように、工事ごとの費用を記載しています。内訳明細として記載されるのは、以下のような費用です。
それぞれの数量や単価も記載できるようになっており、ソフトでは入力と同時に金額の自動計算が可能です。
内訳は、工事種別ごとに記載することが一般的です。まずは工事種別の詳細を見ていきましょう。
ソフトでは、上記で紹介した工事種別ごとに見積もりが入力できるようになっています。工事種別が分けられており、それぞれの工事にかかる価格がわかります。依頼主もどんな工事にどれぐらいの費用がかかっているのかがわかり、予算調整する際にはどの工事を増減するべきなのかわかりやすいでしょう。
よりわかりやすい工事見積書を作成するために、より細かく工事種別を分けて記載できる見積もりソフトがおすすめです。
工事費や工事価格は、工事にかかる費用に経費が加わった総額です。実際の工事に必要な費用に対し、現場の運営や管理に必要な経費が加算されます。
工事費と経費の比率を確認できるため、工事見積書の透明性が高くなります。
ソフトでは、階層ごとの見積もりが可能な場合が多くなります。階層ごとや工事種別ごとに小計・中計・合計金額がわかるようになっていると、何にいくらかかっているか一目でわかり、予算の都合がつけやすいでしょう。
値引きや端数調整ができる項目があると、合計金額を確認しながら値引き・端数調整を簡単に行えるのが利点です。見積り金額が柔軟に調整しやすく、取引が円滑に進められるでしょう。
補足説明の項目は、見積書の各項目に対する追加説明や詳細情報を付け加えるために使用します。材料の特性や作業条件、作業範囲などを記載できます。
補足説明することで、契約時の合意内容がわかりやすくなり、後々のトラブル防止につながります。
建築見積ソフトで作成できる項目について紹介しました。建築見積ソフトによって、作成できる項目や機能には違いがあります。
自社のニーズに合っており、自社の業務に適したソフトを選択しましょう。
エクセルや紙管理からの脱却を図ろうとも、いざ建築見積ソフトを見ると「どれが自社に合っているソフトかわからない…」と悩んでいませんか？
以下のページでは、システムについての詳しい知識がなくても、自社に合ったソフトが見つかるように、建築工事の規模に合ったおすすめのソフトを紹介しています。自分たちの業務に適した建築見積ソフトを選んで、見積業務の効率アップ&ミス削減を図りましょう！
見積業務の効率化をするには、ソフトの「導入」だけではなく、きちんと「使いこなす」ことが重要なポイント。過去の見積や取引先とデータの取り込み・連携がしやすく、導入前後のサポートも充実しているおすすめのソフトを紹介します。
| 階層数 | 10階層 |
|---|
導入前のオンライン／訪問でのデモ説明に加え、無料でソフトの貸し出しを行っており、実物件を使って試用評価が可能。リモートサポートや操作指導を回数制限なく無料で実施し、ソフトのバージョンアップにも対応します。
| 階層数 | 5階層 |
|---|
デモ画面・操作感を導入前にオンライン／訪問で確認することが可能。専属のサポートスタッフが運用開始まで支援します。導入後は契約者専用のコールセンターがあり、不明点を問い合わせることができます。
| 階層数 | 16階層 |
|---|
導入前は持ち込みデモを実施。導入後は、有料もしくは一部有料にて、訪問でのOS環境設定やインストールを行う初期導入作業や、業務課題へのコンサルティングを実施。製品アップデートはHPからダウンロードが可能です。
2024年5月13日時点、Googleで「建築見積ソフト」の検索結果を調査し公式HPを確認できた31製品のうち、
・過去データの取り込みや取引先とのやり取りをスムーズに進めることができる「Excelからのデータ取り込み機能」を備えている
・見積ソフト利用を定着させるために必要な「導入前後のサポート」が受けられる
・自社の建築工事規模に耐えうる見積書の作成が可能か判断できる「対応可能なデータ階層数」がわかる
上記3点全てを公式HPに明記している製品を紹介しています。