日本システム販売が提供する「見積もり請求システム」について、機能特徴やスペックなどをまとめました。建築業における見積工数やミス削減に役立つソフト選びにぜひお役立てください。
見積もり請求システムは、建設業全般の見積書作成が可能なソフトです。建設会社・工務店はもちろん、土木や設備工事など、幅広い業種に対応しています。最初から建設業向けの42工種・2,200項目が登録されている(※)ので、インストールしたらすぐ見積書を作成できます。
操作はシンプルで、必要な項目を入力し、ボタンを押すだけで見積書を作成可能。同時に関連書類も自動で作成されますので、別のソフトを使って作業したり、データを転記したりする必要がありません。
CSVの入出力にも対応しています。ExcelやCADソフトで作成したCSVを取り込めば、よりスピーディな作業できます。また、LANでのデータにも対応していますので、複数人で見積書の編集や管理・閲覧が可能になります。
見積もり請求システムは、見積書だけでなく、請求書や発注書の作成も可能です。これらの書類は、工事を正式に発注した後に作成しなくてはいけません。しかし別のソフトで作成した場合、データの転記ミスや漏れ、金額の誤入力などが起こる可能性があります。
見積もり請求システムなら、請求書や発注書もまとめて作成できます。見積書の発行時に自動で作成されますので、ヒューマンエラーを防止し、業務効率を高められます。
見積もり請求システムは、見積書や関連データをまとめて管理できます。見積書は過去に作成した書類も含め、データをすぐに検索することが可能。さまざまな項目を絞り込み、目的の見積書を探せます。
見積もり請求システムは書庫機能が搭載されており、打ち合わせに使用した資料や設計図、画像や外注先からの請求書など、各種データを見積書に関連付けて管理できます。活用方法次第では、ファイル保管・管理の手間が省力化されるほか、データ検索・管理システムの一元化を実現可能です。
保守サポート体制も充実しています。導入時には、インストラクターによる操作指導があるほか、専門スタッフによる電話サポートも受けられます、また、システムサポート契約を交わした場合、最新バージョンを無償で提供してもらえます。
見積もり請求システム導入事例は公式HPに記載がありませんでした。
価格 | 記載なし |
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データ階層 | 記載なし |
マスター登録可能数 | 記載なし |
Excel取り込み | 〇 |
PDF取り込み | - |
CAD取り込み | 〇 |
対応ソフトウェア | 記載なし |
見積もり請求システムは、さまざまな建設業で利用できるソフトです。請求・発注書も自動で作成されるため、請求書発行作業などの効率を高められます。また、見積書や各種データを一括管理できますので、管理業務のスリム化も実現できます。
当サイトは、見積業務の効率化・ミス削減を支援するために、建築見積ソフトに関する役立つ情報をまとめた専門サイトです。以下のページでは、適切なソフトを選択できるよう、自社で対応する建築工事の規模別に、おすすめのソフトをまとめています。ぜひチェックしてください。
提供会社 | 日本システム販売株式会社 |
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所在地 | 長野県上田市下之条984-4 |
公式HP | https://jssnet.co.jp/ |
電話番号 | 0268-25-6171(代表) |
見積業務の効率化をするには、ソフトの「導入」だけではなく、きちんと「使いこなす」ことが重要なポイント。過去の見積や取引先とデータの取り込み・連携がしやすく、導入前後のサポートも充実しているおすすめのソフトを紹介します。
階層数 | 10階層 |
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導入前のオンライン/訪問でのデモ説明に加え、無料でソフトの貸し出しを行っており、実物件を使って試用評価が可能。リモートサポートや操作指導を回数制限なく無料で実施し、ソフトのバージョンアップにも対応します。
階層数 | 5階層 |
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デモ画面・操作感を導入前にオンライン/訪問で確認することが可能。専属のサポートスタッフが運用開始まで支援します。導入後は契約者専用のコールセンターがあり、不明点を問い合わせることができます。
階層数 | 16階層 |
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導入前は持ち込みデモを実施。導入後は、有料もしくは一部有料にて、訪問でのOS環境設定やインストールを行う初期導入作業や、業務課題へのコンサルティングを実施。製品アップデートはHPからダウンロードが可能です。
2024年5月13日時点、Googleで「建築見積ソフト」の検索結果を調査し公式HPを確認できた31製品のうち、
・過去データの取り込みや取引先とのやり取りをスムーズに進めることができる「Excelからのデータ取り込み機能」を備えている
・見積ソフト利用を定着させるために必要な「導入前後のサポート」が受けられる
・自社の建築工事規模に耐えうる見積書の作成が可能か判断できる「対応可能なデータ階層数」がわかる
上記3点全てを公式HPに明記している製品を紹介しています。