建築ソフトが提供する「Cost Navi Pro」について、機能の特徴やスペックなどをまとめました。建築業における見積工数やミス削減に役立つソフト選びにぜひお役立てください。
コスト設計力が強みのソフトです。建物の形と仕上を入力すると建物の形状を認識し、自動で設計。細かい箇所まで数量を拾い出す概算見積手法を採用しています。建物の違いを反映した高精度な積算も可能。
また、歩掛や坪単価での概算では対応が難しかったコストシミュレーションも自由にできます。鉄骨構造で入力した建物をRC造やSRC造に変更したり、形状や内装を変更したりと、さまざまな条件下でのコストシミュレーションが可能。正確な建築コストを出力できます。
どのような建物であっても積算できる点が大きな特徴です。マンションや店舗はもちろん、工場や倉庫にも対応可能。マンションに関しては住戸単位、ホテルも客室単位で細かく入力でき、詳細な見積額を打ち出せます。
ソフトの操作も簡単で、建築に携わっている人であれば、特にマニュアルを読む必要はありません。直感的な操作で積算業務を行えるでしょう。
他の積算ソフトのデータを読み込める点もコストナビの特徴。BCS.CSV形式のファイルを読み込み、内訳書を作成できます。全行だけではなく、必要な科目だけを読み込める機能もあり。過去の積算データも今の案件に活用できるため、効率の良い積算業務ができるでしょう。
なお、作成した内訳書は、計算式・階層のリンクも含めてExcelに直接出力できます。
多くの情報が集約された単価ファイルが積算業務に役立つでしょう。収録されている単価は、躯体400件、仕上1300件、設備200件、外構100件の計約2,000件と多数です。すべての単価については、それぞれ標準(官庁)と実勢(民間)単価を収録。標準と実勢の切り替えはボタンひとつで行えるので、利便性も高いです。
また、全都道府県の単価を収録しているため、地域に適したコストが算出できる点も利点と言えるでしょう。 なお、最新の単価ファイルは毎年提供されます。
Cost Navi Pro導入事例は公式HPに記載がありませんでした。
価格 | 935,000円(税込) |
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データ階層 | 記載なし |
マスター登録可能数 | 記載なし |
Excel取り込み | - |
PDF取り込み | - |
CAD取り込み | 〇 |
ソフトウェア仕様 | Windows(R)/11/10/8.1/8/7 |
建物の形と仕上を決めるだけで積算を簡単に行える、コスト設計力が強みのソフトです。対象とする建物を問わず、マンションや店舗、オフィス、工場などの細かな積算が可能。他の積算ソフトでつくったデータも読み込めるため、過去のデータを利用できる点も特徴です。多くの案件に対応できるソフトと言えるでしょう。
当サイトは、見積業務の効率化・ミス削減を支援するために、建築見積ソフトに関する役立つ情報をまとめた専門サイトです。以下のページでは、適切なソフトを選択できるよう、自社で対応する建築工事の規模別に、おすすめのソフトをまとめています。ぜひチェックしてください。
提供会社 | 建築ソフト株式会社 |
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所在地 | 東京都町田市原町田3-2-2 第2タストンビル6F |
公式HP | https://www.kentiku.co.jp/ |
電話番号 | 042-725-1766 |
見積業務の効率化をするには、ソフトの「導入」だけではなく、きちんと「使いこなす」ことが重要なポイント。過去の見積や取引先とデータの取り込み・連携がしやすく、導入前後のサポートも充実しているおすすめのソフトを紹介します。
階層数 | 10階層 |
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導入前のオンライン/訪問でのデモ説明に加え、無料でソフトの貸し出しを行っており、実物件を使って試用評価が可能。リモートサポートや操作指導を回数制限なく無料で実施し、ソフトのバージョンアップにも対応します。
階層数 | 5階層 |
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デモ画面・操作感を導入前にオンライン/訪問で確認することが可能。専属のサポートスタッフが運用開始まで支援します。導入後は契約者専用のコールセンターがあり、不明点を問い合わせることができます。
階層数 | 16階層 |
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導入前は持ち込みデモを実施。導入後は、有料もしくは一部有料にて、訪問でのOS環境設定やインストールを行う初期導入作業や、業務課題へのコンサルティングを実施。製品アップデートはHPからダウンロードが可能です。
2024年5月13日時点、Googleで「建築見積ソフト」の検索結果を調査し公式HPを確認できた31製品のうち、
・過去データの取り込みや取引先とのやり取りをスムーズに進めることができる「Excelからのデータ取り込み機能」を備えている
・見積ソフト利用を定着させるために必要な「導入前後のサポート」が受けられる
・自社の建築工事規模に耐えうる見積書の作成が可能か判断できる「対応可能なデータ階層数」がわかる
上記3点全てを公式HPに明記している製品を紹介しています。