TOMOデータサービスが提供する「見積Exa」について、機能の特徴やスペックなどをまとめました。建築業における見積工数やミス削減に役立つソフト選びにぜひお役立てください。
見積Exaは、直感的に操作できるシンプルな画面の建築見積ソフトです。画面には名称や単価などの項目が並んでおり、それぞれ入力するだけで見積書を作成できます。
各種操作はファンクションキーが割り当てられており、ワンタッチでデータ入力できるなど、使い勝手にも配慮されています。付箋情報や各項目の階層をすぐに確認できるので、煩わしい操作は必要ありません。
また、さまざまな形の明細書を作成できます。階層構造は自由に設定可能で、複数物件間やExcelからのコピー&ペーストに対応しています。見積値や予算値も数種類設定できるため、合計金額のシミュレーションや実行予算書の作成にも利用可能です。
見積Exaは、スタンドアロン版とネットワーク版の2種類をラインナップしています。
スタンドアロン版はパソコンにインストールするタイプで、ネットワークに接続せず使うことが可能です。オフラインで使いたい時や、特定の端末で使いたい場合に適しています。
一方のネットワーク版は、サーバーにソフトをセットアップし、LANで接続したパソコンにクライアントセットアップを行うことで利用できます。
ネットワーク版はアップデートに強く、見積Exaに機能が追加された場合でも、サーバー機をセットアップするのみでよいのがメリット。個々のパソコンにアップデートを適用する必要がありません。また、物件管理オプションが利用可能で、物件情報はサーバーに保存されます。
見積Exaは、TOMOデータサービスが販売するTDS建築見積システムとの連携に対応しています。システムを連携させることで、数量積算から見積までのフローのシステム化できるのが特徴。また、外部データと連携すれば、協力会社とスムーズにデータを受け渡し可能です。
各種データの一元化や、作業フローのシステム化により、業務効率化や省力化が期待できます。協力会社とのやり取りもシームレスになり、スピーディな対応や意思決定が可能になるでしょう。
見積Exa導入事例は公式HPに記載がありませんでした。
価格 | 記載なし |
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データ階層 | 記載なし |
マスター登録可能数 | 記載なし |
Excel取り込み | 〇 |
PDF取り込み | 〇 |
CAD取り込み | - |
ソフトウェア仕様 | Windows10 |
見積Exaは、画面がシンプルな反面、さまざまな使い方に対応した建築見積ソフトです。システムを連携させることで、各種作業のシステム化を実現し、スムーズなデータのやり取りを可能にできます。ソフトウェアのバリエーションも2種類あるため、自社の状況に合わせて導入可能です。
当サイトは、見積業務の効率化・ミス削減を支援するために、建築見積ソフトに関する役立つ情報をまとめた専門サイトです。以下のページでは、適切なソフトを選択できるよう、自社で対応する建築工事の規模別に、おすすめのソフトをまとめています。ぜひチェックしてください。
提供会社 | TOMOデータサービス株式会社 |
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所在地 | 大阪府大阪市北区浪花町14-25 KRD天六ビル |
公式HP | http://www.tomodata.co.jp/index.html |
電話番号 | 06-4256-8481 |
見積業務の効率化をするには、ソフトの「導入」だけではなく、きちんと「使いこなす」ことが重要なポイント。過去の見積や取引先とデータの取り込み・連携がしやすく、導入前後のサポートも充実しているおすすめのソフトを紹介します。
階層数 | 10階層 |
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導入前のオンライン/訪問でのデモ説明に加え、無料でソフトの貸し出しを行っており、実物件を使って試用評価が可能。リモートサポートや操作指導を回数制限なく無料で実施し、ソフトのバージョンアップにも対応します。
階層数 | 5階層 |
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デモ画面・操作感を導入前にオンライン/訪問で確認することが可能。専属のサポートスタッフが運用開始まで支援します。導入後は契約者専用のコールセンターがあり、不明点を問い合わせることができます。
階層数 | 16階層 |
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導入前は持ち込みデモを実施。導入後は、有料もしくは一部有料にて、訪問でのOS環境設定やインストールを行う初期導入作業や、業務課題へのコンサルティングを実施。製品アップデートはHPからダウンロードが可能です。
2024年5月13日時点、Googleで「建築見積ソフト」の検索結果を調査し公式HPを確認できた31製品のうち、
・過去データの取り込みや取引先とのやり取りをスムーズに進めることができる「Excelからのデータ取り込み機能」を備えている
・見積ソフト利用を定着させるために必要な「導入前後のサポート」が受けられる
・自社の建築工事規模に耐えうる見積書の作成が可能か判断できる「対応可能なデータ階層数」がわかる
上記3点全てを公式HPに明記している製品を紹介しています。